雨水貯留槽の容量計算方法

雨水貯留槽の容量は「必要対策量」と「有効容量」の2段階で考える

雨水貯留槽の容量は、まず自治体の基準で「必要対策量」を算出し、次に計画した施設で確保できる対策量がそれを上回っているかを確認する、という2段階で決めます。具体的には、敷地面積などから必要対策量を求め、地下水位や建物・緑地の配置を踏まえて浸透施設や貯留施設を配置します。その後、緑地・浸透施設・貯留施設ごとの対策量を算出し、合計（設置対策量）が必要対策量を上回るかを確認します。下回る場合は施設計画を見直します。

計算方法①単位対策量方式（敷地面積×単位対策量）

単位対策量方式の計算式と考え方

単位対策量方式は、敷地1haあたりに必要な対策量（単位対策量）に敷地面積を掛けて必要対策量を求める方法です。計算式は次のとおりです。

必要対策量（㎥）＝敷地面積（㎡）×単位対策量（㎥/ha）÷10,000

単位対策量は、施設の種別や規模ごとに自治体が定めます。世田谷区の例は次のとおりです。

• 大規模民間施設（敷地面積500㎡以上）：600㎥/ha
• 小規模民間施設（敷地面積500㎡未満）：300㎥/ha

敷地面積は㎡、単位対策量はha当たりで示されるため、1ha＝10,000㎡として換算します。÷10,000を忘れると、結果が1万倍になるので注意してください。なお、世田谷区では必要対策量を小数点第2位で切り捨て、小数点第1位まで算出します。

参照元：世田谷区「雨水流出抑制施設の設置に関する協議の手引き」（https://www.city.setagaya.lg.jp/documents/4630/kyouginotebiki_1.pdf）

単位対策量方式の計算例

敷地面積600㎡の大規模民間施設（単位対策量600㎥/ha）の場合、次のような計算となります。

600㎡×600㎥/ha÷10,000＝36.0㎥

この例では、緑地・浸透施設・貯留施設による設置対策量の合計が46.0㎥となり、必要対策量36.0㎥を上回るため基準を満たします。

参照元：世田谷区「雨水流出抑制施設の設置に関する協議の手引き」（https://www.city.setagaya.lg.jp/documents/4630/kyouginotebiki_1.pdf）

計算方法②流出係数×降雨強度方式

流出係数×降雨強度方式の計算式と各記号の意味

この方式は、「対象面積×流出係数×降雨強度」から雨水の流出量を求め、開発前後の流出量の差を貯留させる考え方です。千葉市の基準では、次の式を使います。

Q＝1/360×（C2－C1）×I×A×3,600

• Q：雨水流出抑制容量（㎥）
• C1：排水区別流出係数、または放流先能力に対する流出係数（市街化調整区域は原則0.3）
• C2：土地利用に基づく平均流出係数（小数第三位を切り上げ）
• I：降雨強度111.11（mm/hr）
• A：敷地面積（ha）

1/360×C×I×Aで毎秒の流出量（㎥/s）を求め、3,600秒を掛けて1時間分の量に換算する構成です。C2とC1の差（開発で増える流出の割合）を貯留する、と考えると理解しやすくなります。

参照元：千葉市「雨水流出抑制指導基準」（https://www.city.chiba.jp/kensetsu/gesuidokikaku/eigyo/documents/sidoukijyunn.pdf）

流出係数は土地利用ごとの加重平均で求める

C2は、敷地内の土地利用ごとの流出係数を面積比で加重平均して求めます。主な係数は次のとおりです。

たとえば屋根60％・アスファルト舗装30％・緑地10％と仮定すると、0.90×0.6＋0.85×0.3＋0.20×0.1＝0.815で、小数第三位を切り上げてC2は0.82です。ビル設計では、屋根面積と外構の舗装・緑地の割合で係数が変わるため、外構計画の段階で緑地や浸透性舗装を増やせば必要容量を抑えられるでしょう。

参照元：千葉市「雨水流出抑制指導基準」（https://www.city.chiba.jp/kensetsu/gesuidokikaku/eigyo/documents/sidoukijyunn.pdf）

空隙率で雨水貯留槽の有効容量を補正する

プラスチック製貯留槽の貯留量は「槽の体積×空隙率」

プラスチック製貯留槽は、槽の中に部材があるため、槽の体積がそのまま貯留量にはなりません。貯留量は次の式で求めます。

• 貯留量（㎥）＝槽の体積×空隙率（％）÷100
• 空隙率（％）＝（槽の体積－材料の体積）÷槽の体積×100

プラスチック製貯留材の空隙率は60〜95％程度で、製品ごとに異なります。そのため埼玉県は「使用する製品のカタログ値を採用」、千葉市は「空隙率のわかる資料を添付」としています。なお、砕石の空隙率は埼玉県の単粒度砕石が40％、千葉市の充填材（3・4号砕石）が30％で、自治体によって設定が違います。

必要な槽の体積は、必要対策量を空隙率で割り戻して見積もります。必要対策量36.0㎥・空隙率95％と仮定すると、36.0÷0.95≒37.9㎥の槽体積が必要です。

参照元：リス興業株式会社「貯留量・空隙率 計算書作成｜雨水貯留浸透槽-リスレインスタジアムⅡ」（https://www.risu-kogyo.co.jp/risurainstadium/choryu/）

参照元：埼玉県「雨水流出抑制施設の設置等に関する条例 手引き（浸透施設の空隙貯留の算定）」（https://www.pref.saitama.lg.jp/documents/4610/tebiki2260619_091037-2-part-8.pdf）

参照元：千葉市「雨水流出抑制指導基準」（https://www.city.chiba.jp/kensetsu/gesuidokikaku/eigyo/documents/sidoukijyunn.pdf）

外寸ではなく有効内寸・有効水深で計算する

計算上の容量が実際の貯留量を上回らないよう、次の3点を確認します。

• 図面の寸法が外寸ではなく内寸か（壁・底版・天井版の厚みを除く）
• 有効水深を、上限水位と下限水位の差で設定しているか（槽底の残水や上部の余裕空間は除く）
• 有効水位の範囲にある柱・配管・設備基礎や堆積物の容積を差し引いているか

参照元：レフィクシア株式会社「雨水貯留槽の体積計算で有効容量を正しく出す5つの確認」（https://lefixea.jp/articles/__DEFAULT__4788）

雨水貯留槽の容量計算に関する自治体ごとの基準の例

東京都｜流域によって単位対策量が異なる

同じ都内でも、流域によって単位対策量が変わります。

• 神田川流域（神田川流域豪雨対策計画）：大規模民間施設（500㎡以上）600㎥/ha、小規模民間施設（500㎡未満）300㎥/ha
• その他流域（東京都豪雨対策基本方針）：敷地面積0.1ha以上の新築・改築などをする民間施設で500㎥/ha

区独自の要綱の有無も区によって異なります。たとえば中央区は雨水流出抑制指導の要綱を定めていません。一方、世田谷区は独自の指導要綱を設けています。

参照元：中央区「雨水流出抑制指導について」（https://www.city.chuo.lg.jp/a0034/bousaianzen/bousai/bousaitaisaku/suigaisonae/usuiryuusyutu_yokusei.html）

埼玉県｜地域別調整容量を用いて算定する

埼玉県では、1ha以上の開発行為等に雨水流出抑制施設の設置が義務付けられており、次の式で容量（V）を算定します。

V≧A×Va－（Q÷Vb）×Va

Aは宅地等以外の土地で行う雨水流出増加行為をする土地の面積（ha）、Qは浸透施設の浸透効果量（㎥/s）です。VaとVbは県内3ブロックごとに定めた地域別調整容量で、Vaは県南ブロック950㎥/ha、県北ブロック700㎥/ha、秩父ブロック1,100㎥/haです。浸透施設を設ければ、その効果量の分だけ貯留容量を差し引けます（湛水想定区域ではQ＝0）。

参照元：埼玉県「雨水流出抑制施設の設置等に関する条例 手引き（2-1 雨水流出抑制施設の規模の算定）」（https://www.pref.saitama.lg.jp/documents/4610/tebiki2260619_091037-2-part-5.pdf）

千葉市｜敷地規模によって計算方式が変わる

千葉市では、敷地規模によって計算方式が切り替わります。宅地開発事業等に該当する場合の区分は次のとおりです（個人住宅を除く）。

• 3,000㎡未満：流出係数による抑制計算
• 3,000㎡以上5.0ha未満：クロスポイント方式による抑制計算（比流量の対象区域外は流出係数による計算）
• 5.0ha以上：「千葉県における宅地開発等に伴う雨水排水・貯留浸透計画策定の手引」の基準に適合する計算

宅地開発事業等に該当しない建築行為では、敷地面積500㎡以上が指導の対象になります。計算方式や係数は改訂されることがあるため、設計前に建築予定地の自治体窓口で最新の基準を確認してください。

参照元：千葉市「雨水流出抑制指導基準」（https://www.city.chiba.jp/kensetsu/gesuidokikaku/eigyo/documents/sidoukijyunn.pdf）

国土交通省「調整池容量計算システム」で必要容量を算定する

特定都市河川流域で雨水浸透阻害行為の許可を受ける場合、国土交通省の「調整池容量計算システム」（Excel形式）で雨水貯留浸透施設の必要容量を算定できます。名称は「調整池」ですが、地下の貯留浸透施設の検討にも使えます。

作業は2段階です。Step1の概略計算では、行為前後の面積と流出係数、基準降雨を入力して流出量を計算します。行為前の流出量の最大値が許容放流量になります。Step2の詳細計算では、放流形式（自然調節・2段・ポンプ）に応じて調節計算を行います。

Ver2.0では、浸透施設の空隙貯留量を個別に算出する機能や、事前設定なしで許可申請図書を出力する機能が追加されました。

システムはフリーウェアですが、技術サポートは原則提供されません。2026年11月13日時点で確認できた版はVer2.1.5です。利用前にダウンロードページで最新版の確認を行いましょう。

参照元：国土交通省「調整池容量計算の解説～検討フローとExcel操作～」（https://www.mlit.go.jp/river/shishin_guideline/kasen/chouseichi/pdf/sousa25_ver2.pdf）

参照元：国土交通省「雨水貯留浸透施設の必要容量算定システムの改善」（https://www.mlit.go.jp/river/kasen/tokuteitoshikasen/pdf/system_ver2_0.pdf）

参照元：国土交通省「調整池容量計算システム ダウンロード」（https://www.mlit.go.jp/river/shishin_guideline/kasen/chouseichi/download.html）

まとめ

雨水貯留槽の容量は、自治体基準で必要対策量を求め、槽の有効容量がそれを上回るかを確認して決めます。計算方式は、単位対策量方式と流出係数×降雨強度方式が代表的です。ただし、係数や適用方式は自治体や流域、敷地規模によって異なります。プラスチック製貯留槽は空隙率で割り戻し、有効内寸・有効水深で計算したうえで、建築予定地の最新基準を窓口で確認しましょう。